image  研究事業(その他)

多目的コホート研究 JPHC Study(Japan Public Health Center-based prospective Study)

掲載:2006.10.19

(独)国立がん研究センター 多目的コホート研究 JPHC study

厚生労働省がん研究班による指定研究班「多目的コホートに基づくがん予防など健康の維持・増進に役立つエビデンスの構築に関する研究」(主任研究者 津金昌一郎 国立がんセンター がん予防・検診研究センター予防研究部長)において全国11保健所、国立がんセンター、国立循環器病センター、大学、研究機関、医療機関等との共同疫学研究である。

多目的コホートは、1990年と1993年に登録された10都府県総勢14万人の地域住民から構成され、10年以上の長期追跡を行い、死亡、がん、脳卒中、糖尿病などの生活習慣病の発症と食習慣、運動、喫煙、飲酒などの生活習慣の関わりを明らかにすることを目的に本研究が進められている。
研究結果は、世界的に評価の定まった医学誌に投稿し、科学的な審査を経て発表された時点で公表するとともに日本人についてのエビデンスの蓄積に寄与してきた。これからも国民の健康維持・増進に向に係わる多くの研究成果が期待される。

コホートと保健所については、研究開始時期によりコホートⅠとコホートⅡに分けて5年後調査、10年後調査が行われ、さらに調査が計画されている。

コホートⅠ(1990年 研究開始) 

  1. 地域住民コホートとして 岩手県二戸保健所、秋田県横手保健所、長野県佐久保健所、沖縄県中部保健所
  2. 大都市住民コホートとして 葛飾区保健所

コホートⅡ(1993年 研究開始) 

  1. 地域住民コホートとして 茨城県水戸保健所、新潟県長岡保健所、高知県中央東保健所、長崎県上五島保健所、沖縄県宮古保健所
  2. 大都市住民コホートとして 大阪府吹田保健所

JPHC Studyにおいて、日本人のがんや生活習慣病予防など健康の維持・増進に役立つエビデンスやデータ蓄積されてきたが、これからも保健所と保健所管内の市町村、地域住民の協力は極めて重要である。この多目的コホート研究の成果を全国の保健所においても地域保健活動に利用していただきたい。

文責:協力保健所長 葛飾区保健所 東海林文夫
ページのトップへ戻る